動画・映像制作費用の相場は？撮影時間別の料金や費用の内訳も紹介

本記事を読むことで、映像制作費用の相場を理解でき、実際に映像制作を依頼するまでの一連の流れを知ることができます。映像制作費用の相場や制作会社とフリーランスの違い、映像制作費用の内訳などを解説していきます。

まずは気になる動画・映像制作費用相場を一覧にして紹介

動画・映像制作費用の相場を制作会社とフリーランスに依頼した場合に分けて解説いたします。

制作会社とフリーランスに依頼する場合では、動画・映像制作費用の相場が大きく異なります。

さらに、動画・映像の時間、アニメーションや実写の形式、依頼内容によっても様々です。

今回は、制作会社とフリーランスに分けた動画・映像制作費用の標準的な相場を表に記載しました。

	15秒	30秒	1分	3分	5分	10分	30分	1時間
制作会社	100,000円〜	300,000円〜	700,000円〜	1,000,000円〜	1,500,000円〜	2,000,000円〜	3,000,000円〜	5,000,000円〜
フリーランス	50,000円〜	100,000円〜	200,000円〜	300,000円〜	350,000円〜	400,000円〜	500,000円〜	1,000,000円〜

上記はあくまで一例ですが、依頼する業務内容や依頼先（制作会社かフリーランスか）で、金額は大きく異なります。

具体的な金額が知りたい場合は、直接制作会社やフリーランスに問い合わせてみることをおすすめします。

原価率っていくら？動画・映像制作費用の内訳を理解しよう

動画・映像制作を行う際に、原価率や費用の内訳を理解しておくことは重要です。

はじめに動画・映像制作費用にかかる原価はほとんどが「人件費」になるでしょう。

動画・映像制作にも様々な種類があり、テレビCM制作やWEB動画制作、会社紹介のPR映像制作などが考えられます。

どの種類にも人的なリソースの比重が高く、原価率の約80%以上が人件費にあてられます。

動画・映像制作者、出演者、ディレクター、プロデューサーなど、動画・映像制作にかかる費用を列挙してみるとほとんどが人件費であることが分かります。

続いて、動画・映像制作費用の内訳を解説します。

動画・映像制作費用の内訳は大きく「人件費」「企画費」「諸経費」の3つになります。

人件費には、先ほどもお伝えしたように出演者、ディレクター、プロデューサーなどの稼働時間が含まれます。

企画費には、全体の構成やシナリオ、ディレクションなど、諸経費には、撮影機材や撮影場所、小道具費用などが含まれています。

こちらの企画費と諸経費は依頼先によって費用の変動が大きいです。どのような内容を依頼するのかにもよりますが、大きく変動する可能性がありますので必ず確認しておきましょう。

フリーランスと制作会社どちらに依頼すべき？メリット・デメリットを解説

フリーランスと制作会社どちらに依頼すべきか迷われる方は多いです。

そこで、フリーランスと制作会社のメリット・デメリットを解説します。

フリーランスに依頼するメリットは、動画・映像制作費用を制作会社よりも低コストで抑えられることです。

また、フリーランスは個人で意思決定ができるため融通も効きやすいです。

一方でフリーランスのデメリットは、動画・映像制作のスキルや信頼を判断しづらいことです。

これまで何度か依頼したことがあるフリーランスであれば、動画・映像制作のスキルを把握していたり、信頼関係を築くことはできますが、初めて依頼するフリーランスの場合は実際に依頼してみなければ分からないことが多いです。

また、フリーランスだと本名を公開してない場合も多く、動画・映像制作での途中で音信不通になってしまった場合、連絡をとることが難しいため要注意です。

続いて、制作会社に依頼するメリットとして、動画・映像の品質が高く、成果がでやすいことが挙げられます。

実績を公表している制作会社も多く、チームで動いているため、専門知識やノウハウが集結された高品質な動画・映像を制作してもらえます。

また、期日通りの納品やセキュリティ面でも安心して依頼することができます。

制作会社に依頼するデメリットは、動画・映像制作費用が高いことです。

先ほども述べた通り、制作会社はチームで動いている場合が多いため、その分人件費のコストも多くかかってきてしまいます。

そのため、個人で動けるフリーランスよりも制作会社の動画・映像制作費用が高い場合が多いでしょう。

また、企画段階で決定した構成やスケジュールを変更しづらいこともデメリットとして挙げられます。

企画の練り直しやチームメンバーのスケジュール調整に時間がかかってしまうため、柔軟に対応できない場合もありますので事前にしっかりと決定してから動画・映像制作を行いましょう。

総合的な判断が必要になりますが、安心してクオリティの高い動画・映像を制作したい場合は、制作会社に依頼することをおすすめします。

映像制作の事例を紹介

本記事を閲覧されている方は、今現在映像制作を外部に委託することを検討している方がほとんどかと思います。そこで、映像制作の事例を紹介します。

1つ目は、日産の運転支援システム「ProPILOT 2.0」に関する映像です。

お客さまに楽しんでもらいながら分かりやすく伝えることを目的に、NBA JAPAN GAMES 2022で自動走行モップによるパフォーマンスショーを開催し、その時の様子も交えた映像作品となっております。

2つ目に紹介する映像は、三井ダイレクト損保の新商品「強くてやさしいクルマの保険」ローンチにおけるCM映像です。

「強くてやさしいクルマの保険」という少し長いサービス名を「つよやさ」と略称し、TVCMやWEBといったコミュニケーションツールに採用されました。最終的に、略称から「公称」にアップグレードすることで、社員もこの新商品に愛着を持てるようになりました。

VRを使った動画・映像制作相場は？

最後に番外として、VRを使った動画・映像制作相場をご紹介します。

VRとは「Virtual Reality」の略で、仮想現実とも呼ばれています。

VRを使った動画・映像は、「バーチャルドライブ」「採用に関する企業概要の紹介」「ショールームの見学」「立ち入りが難しい工場や現場」で実際に活用されています。

360度の映像で囲まれ、デジタル上で実際にその場に存在するような感覚を得られるVRは「視聴型」と「参加型」の2つの種類に分けられます。

「視聴型」とは360度の映像を「見る」ことがメインになりますが、「参加型」では360度の映像の中で実際に「動く」こともできるという違いがあります。

VRを使った動画・映像制作も通常の動画・映像制作と同様に、全体の企画構成、撮影・編集などの工程を経て制作されます。

そして、VRを使った動画・映像制作相場は、撮影費や編集費などを含めて合計数万円以上の費用がかかります。依頼内容や動画・映像制作会社によって金額が異なるため、都度確認が必要です。

動画・映像制作の外注費を抑えるためには、企画構成を自社で行ったり、出演者やディレクターなどの人件費を自社の社員で補うことも考えられます。

しかし、VRを使った動画・映像制作には専門的な知識やスキルが必要になるため、それに伴う人材やノウハウを採用・育成するには時間がかかってしまいます。

VRを使った動画・映像制作できる外部企業に依頼した方がコストや時間を抑えられるケースもあります。

我々Birdmanでは、先ほど事例で紹介した一般的な映像制作の他に、このようなVRを使った動画・映像制作も承っています。

一般的な映像制作はもちろん、VRを使った動画・映像制作を検討している方は、ぜひ株式会社Birdmanに相談してみてください。

Birdmanが担当した映像作品の紹介動画はこちら

https://birdman.tokyo/projects/showreel-2022-2015

番外編：動画・映像制作費用の勘定科目は何になるの？

勘定科目とは、企業間の取引や内訳を分かりやすく分類したものです。企業では、貸借対照表や損益計算書の財務諸表で明示されています。

この勘定科目は、「資産」「負債」「純資産」「収益」「費用」の5つグループに分類され、動画・映像制作費用の勘定科目がどこのグループでどのように扱われるのかを解説いたします。

動画・映像制作を制作会社に依頼した場合は「制作原価」に含まれます。

また、動画・映像制作を内製化している場合の勘定科目は、一般的に「広告宣伝費」として扱われます。

しかし、動画・映像制作の目的によっては勘定科目が異なるため注意が必要です。

具体的には、期間限定のキャンペーンのプロモーションで利用する場合は「販売促進費」、広告収入や自社で制作した場合には「売上原価」の勘定科目に含まれます。

また、動画・映像制作に使用したツールやソフトも勘定科目が異なります。

こちらの動画・映像制作に使用したツールやソフトは「消耗品費」、クラウド上で使用されるツールやソフトは「通信費」として扱われます。

動画・映像制作費用には多大なコストが発生することが想定されます。

正しい勘定科目が行われていないと税金の支払い額が増えてしまうため注意しましょう。